レンタルサーバー代は経費計上できる？勘定科目や仕訳例を紹介

Webサイトを開設するために、レンタルサーバーを利用しているフリーランスや個人事業主も多いでしょう。

レンタルサーバー代は事業に関係する費用であるため、当然、経費計上できます。

ただし、契約期間や支払い方法によって仕訳の方法を変える必要があるため注意しましょう。

この記事では、主にフリーランスや個人事業主向けに、

• レンタルサーバー代を経費計上するときのポイント
• 勘定科目の選び方
• 仕訳例

などを紹介しますので、ぜひ参考にしてください。

レンタルサーバー代を経費計上するときの3つのポイント

レンタルサーバー代を経費計上するときは、以下の3パターンによって仕訳方法を変える必要があります。

• 月ごとに支払う場合
• 1年分まとめて支払う場合
• 1年を超える期間分まとめて支払う場合

それぞれのケースについて詳しく見ていきましょう。

1．レンタルサーバー代を月ごとに支払う場合

レンタルサーバー代を月ごとに支払う場合は、大きな注意点はありません。経費計上するときは、勘定科目「通信費」として仕訳しましょう。

ただ、勘定科目についての絶対的なルールはないため、「インターネット関連費」といった名称の項目を新設することもできます。

勘定科目・仕訳例

アフィリエイトサイトを運営するためのレンタルサーバー代（1ヶ月分）を事業用口座から支払った場合、上記のように仕訳します。

2．レンタルサーバー代を1年分まとめて支払う場合

レンタルサーバー代を6ヶ月分、1年分などと、まとめて支払う場合もあるでしょう。

個人事業主の場合、1月1日から12月31日までの経費をまとめて申告するのが基本ですが、1年分以内であれば、全額をその年の経費としてOKです。

たとえば、2021年10月に1年分のレンタルサーバー代を支払うと、次の年の費用も支払っていることになりますが、とくに気にせず、全額まとめて2021年分の経費として問題ありません。

勘定科目・仕訳例

ある年の9月にレンタルサーバー代（1年分）をまとめて支払った場合は、上記のように仕訳しましょう。

3．レンタルサーバー代を1年を超える期間分まとめて支払う場合

1年を超える期間のレンタルサーバー代をまとめて支払う場合、全額をその年の経費として計上することはできません。

以下のように、勘定科目「前払費用」を利用して仕訳しましょう。

勘定科目・仕訳例

たとえば、2021年10月に2年分のレンタルサーバー代をまとめて支払った場合、まずは勘定科目「前払費用」として仕訳しましょう。

次に、2021年10〜12月の3ヶ月分のレンタルサーバー代3,000円を通信費として計上します。

2021年分の経費処理は以上です。

2022年になったら、以下のように仕訳します。

その後も同様のイメージで経費計上していきましょう。

レンタルサーバー代と同様にドメイン代なども経費計上できる

レンタルサーバー代と同様に

• ドメイン代
• WordPressの有料テーマ代

なども経費として計上できます。

それぞれの仕訳方法などを簡単に確認しておきましょう。

ドメイン代

Webサイトを開設するために、独自ドメインを取得するケースも多いでしょう。

ドメイン代も事業に関する費用であるため、忘れずに経費計上することが大切です。

勘定科目・仕訳例

ドメイン代（1年分）をまとめて支払った場合は、上記のように仕訳しましょう。

1年を超える期間のドメイン代をまとめて支払う場合、全額をその年の経費とすることはできません。

レンタルサーバー代と同様に、勘定科目「前払費用」を使って仕訳しましょう。

WordPressの有料テーマ代

WordPressテーマの購入費用も経費として計上しましょう。

勘定科目は「消耗品費」でOKです。

勘定科目・仕訳例

WordPressテーマを購入し、事業用の口座から支払った場合は、上記のように仕訳します。

レンタルサーバー代を正しく経費計上して節税につなげよう！

今回は、レンタルサーバー代やドメイン代を経費計上するときのポイントについて解説しました。

レンタルサーバーや独自ドメインを利用している人は、忘れずに経費計上しましょう。

そのほか、フリーランスが経費として申告できる費用については、以下の記事でも紹介しています。節税したい人は、あわせて読んでみてください。

フリーランスが経費計上できるものをチェック＞＞

フリーランスや個人事業主として活動するなら、経費や節税の基本的な考え方を理解しておくのもおすすめです。

以下のような本をざっと読んでおくと理解が深まりますので、気になる人はチェックしてみてください。

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レンタルサーバー代以外にもある！忘れずに経費計上しておくべき費用

レンタルサーバー代以外では、次のような費用を経費計上できる可能性があります。

判断基準をしっかりと把握して、節税につなげましょう。